地震に強い家の条件 | 岐阜市の注文住宅ならライフスタイルに合わせた設計の六原建設へ

地震に強い家の条件

こんにちは。


岐阜市近郊を中心に、注文住宅、提案型分譲住宅を展開しています六原建設です。


今回のコラムは、地震に強い家について書きたいと思います。

今後40年で90%の発生確率と言われている南海トラフ地震。

地震に対しての対策は不可欠になってきています。


耐震等級について


まず耐震等級とは地震に対する家の強度の事です。

耐震等級には1から3まであり、数字が大きくなるほど家の強度が増していきます。(家が固くなるとイメージして頂けると分かりやすいです。)

耐震等級を上げるためには、構造躯体から計算をし、屋根の重さや壁の位置、筋交いを入れたり金物を入れたりと、様々な要素が絡み合い家の耐震性を高めていきます。


耐震等級1は、建築基準法で定められている最低限の耐震性能を満たす基準です。震度6強から7に相当する、数百年に一度起こる大地震で倒壊、崩壊しない強度(言葉から損傷はしないではない)、震度5に相当する数十年に一度起こる地震で住宅が損傷しない程度の性能を持つように設計された家になります。


耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の強さを兼ね備えた家になります。

災害時の避難場所として指定される学校などの公共施設はこの基準が必要とされます。

(以前の長期優良住宅は、耐震等級2以上の性能が認定の条件とされていましたが、現在の基準では耐震等級3が必要となりました。)


耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の強さを兼ね備えた家になります。

現行の水準では最もレベルが高い水準となり、大きな地震が来ても家への損傷が少なく、地震後も住み続けられる性能となります。

災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署は、多くが耐震等級3で建設されています。


ここまでを見ると、耐震等級3で建てれば良い!となりますが、耐震等級3の家を建てるために必要な事が出てきます。

それは構造計算です。

壁を強化する、床と屋根を強化する、構造部分の結合部を強化する、基礎を強化する、など様々な要素が組み合わさって計算された構造で家の耐震が決められていきます。

また、構造計算によって制限が出てきます。例えば、間取りを決めていく中で、「ここに壁が必要になる」や、「吹き抜けが欲しいけど床を作らなければいけない」などです。

また、構造計算するためや構造に関わる材料が増える事により、コストアップに繋がります。


耐震以外の選択肢も


近年、耐震以外の言葉を聞くことも多くなってきました。

耐震、制震、免震です。

耐震とは、上記で説明をしました地震の揺れに耐える事です。

制震とは、ダンパーなどを設置して地震の揺れを抑える事です。一般的な住宅などはこの制震が多く採用されています。

免震とは、建物と基礎の間にローラー等を設置して地震の揺れを建物に伝えなくする事です。マンションなどの大きい建築物は免震構造が多くあります。


2016年に起こった熊本地震は、大きな本震と余震があり、何度も大きな揺れを観測しました。

耐震の家では、1度の大きな揺れでは倒壊しなかったものの、何度も繰り返される揺れに対してダメージが蓄積され建物が損傷したり倒壊したりしました。

この時に注目されたのが制震ダンパーです。

制震ダンパーが設置された住宅では被害が少なく、一気に注目を集めました。

今後は地震に強い家とは、耐震だけでなく耐震+制震が1つの考え方になってくるのではないかと思っています。


何が最良なのかはご自身の考え方で


ROKUHARAの家は、耐震+制震の考え方となっています。

分譲住宅では、耐震等級3の認定取得はしていませんが、構造の計算をして耐震等級3相当の強度に制震ダンパーMIRAIEの設置を全棟しております。

注文住宅では耐震等級3+制震ダンパーMIRAIEの設置を標準仕様としています。

ただ、上記にもあるように耐震等級3を目指す場合は、壁が必要になり希望の間取りが出来なかったり、吹き抜けが出来ない、スキップフロアでは対応が出来ない事もあります。

いろいろな要素が組み合わさってきますので、何を優先するか、どのようなライフスタイルを送りたいかをお客様自身がじっくり考え、ご相談ください。





ライフスタイルに合わせた注文住宅は岐阜の六原建設へ

アーカイブ

人気記事